- ポリテクセンター京都が実施している職業訓練
- ポリテクセンター京都 溶接施工技術科
- ポリテクセンター京都 溶接施工技術科(企業実習付コース)
- ポリテクセンター京都 CAD・CAMエンジニア科
- ポリテクセンター京都 機械加工技術科(企業実習付コース)
- ポリテクセンター京都 【女性専用科】CADものづくりサポート科
- ポリテクセンター京都 ビル設備サービス科
- ポリテクセンター京都 生産管理実務科
- ポリテクセンター京都 電気設備技術科
- ポリテクセンター京都 電気設備技術科(企業実習付コース)
- ポリテクセンター京都 自動化システムエンジニア科
- ポリテクセンター京都 IoT機器開発科
- ポリテクセンター京都 IT生産サポート科
- ポリテクセンター京都(長岡京市) アクセス
- 失業保険(雇用保険の失業給付)と職業訓練受講給付金
ポリテクセンター京都が実施している職業訓練
ポリテクセンター京都では、求職者の方(主に雇用保険を受給されている方)を対象に、地域企業の人材ニーズに即した訓練カリキュラムによるものづくり分野に 関する専門的技能・知識を習得するための6か月又は7か月の職業訓練を行っています。
求職者の方は、就職に必要な実践的技能・知識について、基礎から応用まで学ぶことができます。
ポリテクセンター京都 溶接施工技術科
訓練内容
製造業に携わる上で最低限必要な図面の読解、切る・削る・穴をあけるといった金属加工、曲げる・抜くといったプレス加工、各種溶接法や材料、品質管理に関する知識・技能を基礎から学びます。
また、溶接の練習を行うだけではなく、自分の行った溶接が本当に問題無いのか強度試験を交えながら、結果に対する考察を行い、より良い品質の溶接が行える技術者となることを目標としています。
開講日程
- 4月開講 (定員10名)
- 10月開講 (定員10名)
ポリテクセンター京都 溶接施工技術科(企業実習付コース)
訓練内容
溶接は、ただ単にくっつけるだけではなく、基礎的な知識も必要であり、経験や感覚から来る勘も重要です。
本科では、溶接に関係する知識と技術を身につけ、1ヵ月の企業実習では、現場に即した訓練を行い、実践力を身につけます。
※最初の1ヵ月は導入講習として、ビジネスマナー、コミュニケーションの基本等を習得します。
開講日程
- 6月開講 (定員13名)
- 12月開講 (定員13名)
ポリテクセンター京都 CAD・CAMエンジニア科
訓練内容
本科では、NC工作機械オペレータ、CADオペレータ等の、製造業へ就職するための知識・技能を身に付けることを目的としています。
そのために機械図面の読み方や描き方、機械要素についての知識の習得と、2次元や3次元CADを用いて機械図面の作成を行います。
また、NC旋盤、マシニングセンタなどのNC工作機械の取扱から、CAMシステムを用いての機械加工作業について習得します。
開講日程
- 4月開講 (定員30名)
- 7月開講 (定員30名)
- 10月開講 (定員30名)
- 1月開講 (定員30名)
ポリテクセンター京都 機械加工技術科(企業実習付コース)
訓練内容
熟練技術者の退職による技能伝承不足や製造力の低下などにより、生産現場では今後の日本のものづくりを担う人材が求められています。
本科は、加工図面を読み取るための知識を学び、汎用工作機械による「ものづくり」に必要な加工法、工具の活用法、NC機械による加工や平面研削作業に関する基礎的技能を習得します。 さらに1ヵ月間の企業実習で現場に即した訓練を行い、機械加工で「ものづくり」ができる実践的な技能技術者を養成します。
※最初の1ヵ月は導入講習として、ビジネスマナー、コミュニケーションの基本等を習得します。
開講日程
- 6月開講 (定員10名)
- 12月開講 (定員10名)
ポリテクセンター京都 【女性専用科】CADものづくりサポート科
訓練内容
本科は、機械製図を理解し、2次元CAD、3次元CADによる図面の編集や修正、製造業の原価計算や財務会計に関する実務を習得し、機械分野における設計者やエンジニア、原価計算、資材調達等のサポート業務を目指すコースです。
女性専用のコースとなっています。
開講日程
- 8月開講 (定員20名)
- 2月開講 (定員20名)
ポリテクセンター京都 ビル設備サービス科
訓練内容
インテリジェント化するビル設備の管理には、熱源設備・空調設備・給排水設備等に関する専門的な知識が必要となります。
本科では、ビル設備業界の要求に対応できるよう各種設備の保安管理・運転・環境衛生等のビルメンテナンス業務全般に関する技能及び関連知識を習得します。
開講日程
- 4月開講 (定員30名)
- 7月開講 (定員30名)
- 10月開講 (定員30名)
- 1月開講 (定員30名)
ポリテクセンター京都 生産管理実務科
訓練内容
製造業の生産管理業務の目的である品質・工程・原価の管理に関連する知識及び技術を習得し、生産性の向上・業務の改善を担える人材を目標とします。
また、工場等での電気設備に関する知識と電気系統の測定・検査・保守点検作業が出来る技能・知識を習得します。
開講日程
- 6月開講 (定員15名)
- 9月開講 (定員15名)
- 12月開講 (定員15名)
- 3月開講 (定員15名)
ポリテクセンター京都 電気設備技術科
訓練内容
日常生活に欠かせない電気は、その設備の施工はもちろん、保守・点検においても正しい知識と技術を有した人材が求められています。
本科では、電気設備の施工や保守・点検に必要な技能及び知識として、一般用電気設備、自家用電気設備、工場等の自動化制御設備、消防設備、通信設備等を習得します。
開講日程
- 8月開講 (定員25名)
- 2月開講 (定員25名)
ポリテクセンター京都 電気設備技術科(企業実習付コース)
訓練内容
電気設備・配線の施工や保守・点検に必要な知識と技能・技術を身につけた人材を育成するための訓練を行います。
当センター内で基本及び応用力を身につけ、約1ヵ月間の企業実習で実践力を身につけます。
※最初の1ヵ月は導入講習として、ビジネスマナー、コミュニケーションの基本等を習得します。
開講日程
- 5月開講 (定員16名)
- 11月開講 (定員16名)
ポリテクセンター京都 自動化システムエンジニア科
訓練内容
生産ラインの自動化(FA:Factory Automation)に関する電気・電子の基礎知識、シーケンス制御及びPLC制御等の習得とともに、製造ラインに必要な機器や制御の仕組みを理解し、開発・設計・保守運営に関する知識技能を習得します。
開講日程
- 5月開講 (定員15名)
- 11月開講 (定員15名)
ポリテクセンター京都 IoT機器開発科
訓練内容
家電や携帯電話、自動車など、身の回りにあるものの大多数の製品には、その動作を制御するための小さなコンピュータが組み込まれていて、「組込みマイコン」と呼ばれています。
本科では、この組込みマイコンに関するハードウェアからソフトウェアまでの幅広い技術・技能を習得します。特に、ソフトウェアではC言語によるマイコン制御から、リアルタイムOSを利用したマイコン制御までのプログラミング技術を習得します。
開講日程
- 7月開講 (定員15名)
- 1月開講 (定員15名)
ポリテクセンター京都 IT生産サポート科
訓練内容
最近の自動化が進んだ製造工場では、従来の生産ラインの制御・保守業務に加えて、IT技術の活用も見られるようになりました。つまり、今までの生産ラインにIT技術を導入することで、生産設備の稼働状況のみならず、材料から製品の状況といった様々なデータをノウハウとして蓄積が可能となります。
生産の効率化を図るために、ネットワーク技術、サーバ管理技術、データベース技術などの基本的なIT技術に加えて、タブレット端末でのアプリケーション開発に必要なJava言語や周辺機器との通信制御する方法を実習し、生産ラインをIT技術でサポートする技術を習得します。
開講日程
- 4月開講 (定員20名)
- 10月開講 (定員20名)
ポリテクセンター京都(長岡京市) アクセス
住所:〒617-0843 京都府長岡京市友岡1丁目2番1号
TEL:075-951-7391
URL: https://www3.jeed.go.jp/kyoto/poly/
失業保険(雇用保険の失業給付)と職業訓練受講給付金
受講料は、無料です。但しテキスト代、作業服代は、実費(2,000円~15,000円程度)が必要となります。(テキスト代は受講される科によって異なります。科によっては、帽子、安全靴等もご準備していただきます。)また、訓練中のけが等に対する任意加入の「職業訓練生総合保険」がございます。(約5,000円程度)
なお、デュアルコース(企業実習付きコース)を受講される場合は、必ず「職業訓練生総合保険」に加入していただきます。
雇用保険受給資格者の方が、ハローワークの指示を受けて訓練を受講した場合は、雇用保険の失業給付が支給されます。雇用保険を受給できない方も、一定の要件を満たす場合は、職業訓練受講給付金が支給されます。詳しくは、居住地を管轄するハローワークにご相談ください。
通所は、公共交通機関の利用が原則ですが、自動車、バイク、自転車を使用した通所も可能です。雇用保険受給資格者の方で、ハローワークから受講指示を受けた方については、合理的、経済的経路により算定された通所手当が支給されます。また、自動車等を使用した通所の場合、一定の距離以上の条件を満たせば一定額の通所手当が支給されます。
但し、支給金額には上限がございますので、ご注意ください。
なお、雇用保険受給資格者以外の方につきましては、居住地を管轄するハローワークにご相談ください。