愛知県の調理師科２年コース（長期職業訓練）では、名古屋カフェ・パティシエ＆調理専門学校で調理全般に関する知識、技術を総合的に習得し、外食産業を中心とするフードビジネスの業界で即戦力となれる人材を育成します。
名古屋カフェ・パティシエ＆調理専門学校 調理師科２年コース（長期職業訓練）
住所：名古屋市中区栄二丁目15番地43号
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保育士養成科２年コース 訓練内容
訓練目標
調理師科では、調理全般に関する知識、技術を総合的に習得し、外食産業を中心とするフードビジネスの業界で即戦力となれる人材を育成します。また五つ星教育プログラム〈技術・クリエーティブ力・コーディネート力・ビジネス感覚・ホスピタリティー〉を総合的に身につけることで、飲食
店開業の際に必要となる基礎力を養います。調理師免許を取得します。
取得目標資格
調理師免許
独 自 の 就 職 支 援 活 動
個別カウンセリング・合同企業説明会
業界研修(インターンシップ)・面接指導・履歴書指導など
訓練内容
| 食生活と健康 | 食生活の重要性・我が国の健康の状況・食生活の向上に関する法規・関連する対策活動 | 90 |
| 食品の栄養と特性 | 食品の成分や特徴・加工や貯蔵・生産や流通・エネルギーや栄養素の体内での働き | 150 |
| 食の安全と衛生 | 食品の安全の重要性、飲食による危害の原因と予防法・食品衛生に関する法規対策 | 150 |
| 調理理論と食文化概論 | 調理の意義・目的・調理方法（西洋、日本、中国）の特徴、基本操作 | 180 |
| ホスピタリティー | ホスピタリティー、心のこもった接客スキルとマインド | 30 |
| レストランサービス | テーブルマナーやサービス・接客スキル | 30 |
| 調理フランス語 | 調理業界で使われるフランス語の基礎 | 30 |
| カラーコーディネート | 商品デザイン・コーディネートの土台となる色彩心理、効果的な配色 | 60 |
| ベーシックデザイン | デッサンの基礎と立体構成を考えるためのデザイン力 | 30 |
| ビジネスマナー | マナー・コミュニケーションスキルとマインド | 60 |
| フードビジネス | 開業までのプランニングに必要なマネジメント知識・ノウハウ | 30 |
| コンピューター | コンピューターの基本的な使い方 | 30 |
| 調理実習 | 洋食・和食・中華の基礎から応用 | 300 |
| 総合調理実習 | 基礎技術の定着を目指し反復トレーニング、衛生管理、献立・調理など商品試作を実施 | 120 |
| フランス調理実習 | 仏料理の基礎から応用、基本技術や知識、盛り付け、商品試作 | 120 |
| イタリアン調理実習 | イタリア料理の基礎から応用、基礎技術や知識、盛り付け | 120 |
| ドリンク実習 | 各国の料理に関連するアルコールや飲料の知識、技術を幅広く習得 | 30 |
| コーヒー実習 | コーヒー豆の知識や歴史を学び、抽出技術を習得 | 30 |
| 総合演習 | 企業プロジェクトや卒業・進級制作展へ向けてのプランニング | 120 |
| 進級・卒業制作 | 1年・2年の学習成果の発表として制作課題 | 120 |
《教科書代等自己負担額》
218,121円(予定)
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専門学校・短期大学に入校する長期高度人材育成コースとは
長期高度人材育成コースとは、保育士などの国家資格を取得するために専門学校・短期大学に入校し、大半のコースでは一般学生とともに、学科と実技を２年間（１年間コースもあり）かけて受講することで、国家資格取得や高い職業能力を習得し正社員就職を目指す職業訓練（ハロートレーニング）です。
対象となる方は、概ね55歳未満の方で、非正規雇用でお仕事をされていた方や、出産・育児等でお仕事にブランクがある方等です。
受講料無料ですが、テキスト代・実習演習材料費等（コースにより数万円から十数万円など）は自己負担となります。
また、訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、条件を満たす方は「失業保険の受給期間の延長」の対象になります。
４月入校の職業訓練ですが、都道府県によっては数ヶ月前（１２月ごろ）からの募集・選考もあるため、在職中の方も応募可能ですが、入校日前に離職していることが必要です。
失業保険の受給期間の延長
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 公共職業訓練などを受けるために待機している期間
- 公共職業訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 公共職業訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
公共職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、国家資格等を取得するために1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて公共職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。