愛知県の言語聴覚学科２年コース（長期高度人材育成コース）では、名古屋医専（名古屋市中村区名駅四丁目27番1号 ）でコミュニケーションの専門家として必要な知識・技術・実践力を身に付けると同時に、対象者の立場になって支援することのできる言語聴覚士を育成します。
名古屋医専 言語聴覚学科（長期職業訓練）
住所：名古屋市中村区名駅四丁目27番1号
＜キャンパスは名古屋駅前、徒歩３分＞地上36階 総合校舎スパイラルタワーズは、名古屋駅から徒歩３分の立地。ＪＲ・地下鉄・名鉄・近鉄から地下街が直結し、雨や雪が降っても傘なしで通学が可能です。
また、言語聴覚科は、東海医療科学専門学校（名古屋市中村区名駅南二丁目７番２号）での募集もあります。
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長期職業訓練の費用・職業訓練期間中の雇用保険等
費用
（１）入学金、受講料は無料です。ただし、教科書代、教材費及び実習用の被服、行事への参加に伴う費用、交通費、宿泊費や宿泊の際の食費等は受講者負担です。
（２）災害傷害保険 訓練受講中の災害・傷害・賠償事故を補償するための災害傷害保険に全員加入していただきます。保険料・手数料は受講者負担です。（保険料は学校によって異なります。）
（３）施設外実習に伴う費用 訓練科によっては、資格取得のために訓練実施機関の施設外での実習が必須です。この実習の際、受け入れ先施設へ健康診断書を提出する必要があります。健康診断、検便及び健康診断書作成にかかる費用の外、実習の交通費や宿泊費等も受講者負担です。
（４）資格取得に伴う費用 資格取得をする場合、受験料・登録費用等は受講者負担です。
雇用保険等
(１) 雇用保険受給資格のある方が公共職業安定所長の受講指示により受講される場合は、 基本手当等が受けられます。
(２) 雇用保険受給資格のない方が一定要件を満たし、 公共職業安定所長の支援指示により受講される場合は、 職業訓練受講給付金を受けられます。詳細については、 ハローワークヘお問合せください。
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言語聴覚学科２年コース 訓練内容
ひとり 1 人に合せた対策で国家試験合格率 100％
※1年次より国家試験の過去問題に取り組み基礎を固めます。また定期的な模試で苦手分野の分析を行います。ひとり1人の学習進度に合せた指導で合格へと導きます。※2021年実績
手厚い就職指導で 13 年連続希望者就職率 100％
※履歴書やエントリーシートの書き方から面接まで、傾向と対策を把握した経験豊富な就職指導担任がマンツーマンの就職指導をします。※2021年実績
科の内容
コミュニケーションの専門家として必要な知識・技術・実践力を身に付けると同時に、対象者の立場になって支援することのできる言語聴覚士を育成します。
訓練に用いる主な設備等
心理検査、言語検査、オージオメータ、音響分析装置、呼吸発声機能測
定装置、訓練教材
訓練内容
【学科】
基礎医学 医学総論、解剖学、生理学、病理学 112
臨床医学 内科学、小児科学、精神医学、リハビリテーション医学、耳鼻咽喉科学、臨床神経学、形成外科学 184
臨床歯科医学 臨床歯科医学･口腔外科学 28
音声･言語･聴覚医学 音声系、聴覚系、神経系構造･機能･病態 84
心理学 生涯発達心理学、臨床心理学、学習･認知心理学、心理測定法 120
言語学 言語学 30
音声学 音声学 30
音響学 音響学、聴覚心理学 56
言語発達学 言語発達学 28
社会福祉･教育 社会保障制度、リハビリテーション概論、関係法規 168
言語聴覚障害学総論 言語聴覚障害概論、言語聴覚障害診断学 168
失語･高次脳機能障害学 失語症、高次脳機能障害 168
言語発達障害学 言語発達障害、脳性麻痺･学習障害含む 168
発声発語･嚥下障害学 音声障害、構音障害、嚥下障害、吃音 252
聴覚障害学 小児聴覚障害、成人聴覚障害、補聴器･人工内耳、視覚聴覚二重障害 196
言語聴覚障害特論 オリエンテーション、スペシャルゼミ、特別講義など 550
【実技】
臨床実習 見学･検査実習、評価･臨床実習
取得目標資格
言語聴覚士
独自の就職支援内容
本校では、「国家資格合格保証制度」「完全就職保証制度」を実施しています。万一、卒業時に国家試験に合格できなかった場合、就職できない場合、資格取得に向けた勉学を継続するため、就職が決定するまでに必要な学費は２年間本校が負担します。(就職保障：卒業時40歳未満対象)
また、「生涯バックアップシステム」という、本校の卒業生が就職や再就職をしたいときにバックアップをするシステムも実施しています。
《教科書代等自己負担額》
０円 （健康診断、行事等の参加費用は、別途徴収）
専門学校・短期大学に入校する長期高度人材育成コースとは
長期高度人材育成コースとは、保育士などの国家資格を取得するために専門学校・短期大学に入校し、大半のコースでは一般学生とともに、学科と実技を２年間（１年間コースもあり）かけて受講することで、国家資格取得や高い職業能力を習得し正社員就職を目指す職業訓練（ハロートレーニング）です。
対象となる方は、概ね55歳未満の方で、非正規雇用でお仕事をされていた方や、出産・育児等でお仕事にブランクがある方等です。
受講料無料ですが、テキスト代・実習演習材料費等（コースにより数万円から十数万円など）は自己負担となります。
また、訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、条件を満たす方は「失業保険の受給期間の延長」の対象になります。
４月入校の職業訓練ですが、都道府県によっては数ヶ月前（１２月ごろ）からの募集・選考もあるため、在職中の方も応募可能ですが、入校日前に離職していることが必要です。
失業保険の受給期間の延長
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 公共職業訓練などを受けるために待機している期間
- 公共職業訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 公共職業訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
公共職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、国家資格等を取得するために1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて公共職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。