熊本県で職業訓練のパソコンコース・MOS資格講座では、はじめての事務パソコン基礎科の訓練実施施設はキャリア教育プラザ荒尾研修センターで、仕事に必要とされる各種ビジネスソフトの操作ができ、ビジネス文書を作成することができるスキルを身に付けます。
キャリア教育プラザ荒尾研修センター パソコン基礎科
訓練概要
訓練実施機関
キャリア教育プラザ荒尾研修センター
訓練実施施設
キャリア教育プラザ荒尾研修センター
〒864-0027 熊本県荒尾市蔵満２４３−２
訓練目標
仕事に必要とされる各種ビジネスソフトの操作ができ、ビジネス文書を作成することができる。また、社会人としての一般知識・ヒューマンスキルを身に付け、企業において基本的なコミュニケーションや対応ができる。
訓練概要
仕事に必要とされる各種ビジネスソフトの操作ができ、ビジネス文書を作成することができる。また、社会人としての一般知識・ヒューマンスキルを身に付け、企業において基本的なコミュニケーションや対応ができる。
訓練終了後に取得できる資格
ビジネス実務マナー検定3級
コミュニケーション検定上級
Word文書処理技能認定試験3級
Excel表計算処理技能認定試験3級
PowerPointプレゼンテーション技能認定試験上級
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パソコンコースの学科と実技
パソコン操作
パソコン基本操作（起動からスタンバイ・休止・切断操作）、文字入力の方法、マウス操作
コンピューター概論
コンピュータ・OSの知識、コンピュータの歴史、概要、各部の名称と役割、ネットワーク、タッチタイピングの手法
ビジネス文書作成知識
ビジネス文書作成にあたっての基礎的知識の習得、ビジネス文書のルールと帳票の種類
実技 文書作成ソフトの基本操作、文書の作成・編集など
パソコン基礎実習
ファイル・フォルダの管理
インターネット活用実習
インターネットを利用した情報の収集、アプリケーションインストール、電子メールでの情報交換
ビジネス文書作成基礎実習
文書作成ソフトの基本操作、文書の作成・編集、保存と管理、書式設定、ページレイアウト、図や画像の挿入、ハイパーリンクの適用、差し込み印刷（Word）
ビジネス文書作成活用実習
ビジネス文書の作成（挨拶状、送付状、案内状、社内文書、社外文書、組織図、ラベル）
表計算基礎実習
数式や関数の適用、データの表示、グラフ作成、分析と整理、表計算ソフトの基本操作、環境管理、セルデータの作成、書式設定、ブックの管理（Exce❘）
表計算活用実習
帳票類の作成（見積書、納品書、請求書、売上日報、営業月報、売上実績表、勤務表、売上台帳）
プレゼンテーション基礎実習
プレゼンテーションソフトの基本操作、プレゼン作成、表の作成、写真や図形の挿入、スライドショーの実行（PowerPoint）
プレゼンテーション活用実習
プレゼンテーション資料の作成、構成、留意点、発表、グループワークでの資料作成
ホームページ作成基礎実習
ホームページの基礎知識、作成の基礎、HTMLの理解、画像処理、ドメイン
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MOS資格 Officeソフト（Word、Excel、Power point）の資格試験
社会人に必要なパソコンスキルとして代表的なものが、Excel・Word・PowerPointなどのOfficeソフトのスキルです。これらのスキルを証明するためには、Microsoftが認定する世界標準資格「Microsoft Office Specialist（MOS）」資格の取得があります。
履歴書にも書けて、多くの企業で使用しているOfficeソフトの資格試験は、就職活動で有利です。
MOSには、「Specialist」「Expert」と2段階の試験があります。
「Specialist」は、よく知られている基本的な機能、「Expert」はより高度なテクニックについて出題されます。
試験は各試験会場が設定した日程で実施され、全国の試験会場に用意されたパソコンを使った実技試験です。
職業訓練と雇用保険の失業給付（基本手当・受講手当・通所手当）
基本手当とは
雇用保険の被保険者の方が離職し、失業中の生活を心配しないで、新しい仕事を探し、1日も早く再就職するために支給されるものです。雇用保険の一般被保険者に対する求職者給付の基本手当の所定給付日数（基本手当の支給を受けることができる日数）は、受給資格に係る離職の日における年齢、雇用保険の被保険者であった期間及び離職の理由などによって決定され、90日～360日の間でそれぞれ決められます。
受給期間の延長とは
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 訓練などを受けるために待機している期間
- 訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、若年層向けのコースには1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。
受講手当とは
受講手当は、受給資格者が公共職業安定所長の指示した公共職業訓練等を受ける場合に支給されます。支給の対象となるのは、基本手当の支給の対象となる日のうち公共職業訓練等を受けた日です。
受講手当の日額は500円です。受講手当の上限額は20,000円です。
通所手当とは
通所手当は、受給資格者の住所又は居所から公共職業訓練等を行う施設へ通所するために交通機関、自動車等を利用する場合に支給されます。
通所手当の月額は通所方法によりますが、最高42,500円までです。
支給対象にならない日がある月については日割により減額して支給されます。
求職者支援訓練も対象に
雇用保険の受給資格者に対して公共職業安定所長が受講を指示する公共職業訓練等の対象に「求職者支援訓練」が追加されました。
これによって、雇用保険の受給資格者が求職者支援訓練の受講を開始する場合、訓練実施期間中に訓練延長給付（受給期間の延長）及び技能習得手当等（受講手当・通所手当）を受給することができるようになりました。