京都府のプログラミングスクール(職業訓練校)

京都府で職業訓練≫Webアプリ プログラマー養成科

アカデメイア烏丸 四条教室 Webアプリ プログラマー養成科

京都府で職業訓練のプログラミングコース・プログラマー講座では、Webアプリ プログラマー養成科の訓練実施施設はアカデメイア烏丸四条教室で、プログラムやシステム設計の仕事に携われるよう、Webアプリ制作開発やWebプログラミングを学びます。

訓練の概要

訓練実施機関株式会社 アペイロン
訓練実施施設アカデメイア烏丸 四条教室
〒 604-8225 京都府京都市中京区蟷螂山町481 京染会館5階
訓練目標プログラムやシステム設計の仕事に携われるよう、Webアプリ制作開発ができるようになる。
訓練概要Webプログラミングを学び、簡易なシステムを制作しプログラミングを理解します。
訓練終了後に
取得できる資格
ITパスポート(情報処理推進機構・任意受験)
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学科 Webサイトの基礎知識、Webデザインなど

安全衛生安全衛生の必要性、VDT作業の留意点(適した作業環境、点検・清掃・改善措置の方法)2
ITテクノロジ概論2進数、コンピュータ回路、デジタルデータの回路、ハード、ソフト、ファイル管理、データベース、ネットワーク、セキュリティ、システム開発34
ITストラテジ概論企業と法務、経営戦略、システム戦略18
ITマネジメント概論開発技術、プロジェクトマネジメント、サービスマネジメント18
HTML+CSS概論Webサイトの基礎知識、Webデザイン、制作工程、Web技術、設計の基礎知識6
JavaScript概論オブジェクト指向のプログラム言語(JavaScript)基本、軽量なJavaScriptライブラリ(jQuery)、ブラウザ内で通信とI/F構築を行う技術(Ajax)6
PHP概論動的なWebページを作成するPHPプログラミング基礎6
データモデリング概論E-R図、DFDによる業務のフローのモデル化6
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実技 CSSの基礎、Webサイトのデザイン・マークアップ演習など

プログラミング基礎演習ブロックを使用し、プログラミングの論理的思考を学ぶ6
HTML+CSS基礎演習HTMLタグ、グローバル属性、 HTMLとXHTML18
HTML+CSS制作演習CSSの基礎、Webサイトのデザイン・マークアップ演習30
JavaScript基礎演習JavaScript、変数、四則演算、比較演算子、論理演算子、配列、イベント54
JavaScript制作演習外部ライブラリ、jQuery、jQueryを使用したイベントの設定、jQueryを使用した動的ページの作成54
PHP初級演習制御構造、組み込み関数、ユーザ定義関数の利用54
PHP応用演習データベース連携、セッションの活用、セキュリティ対策54
データベース演習SQLによるデータ操作と加工、集合演算、インデックスやキーの設定36
データモデリング演習テーブルの実装、フィールドの定義、キーの参照42
システム制作演習コーディング(HTML、CSS、PHP、MySQL、Javascript)・単体試験・結合試験48
JAVA基礎演習Javaの概要、Javaの開発環境、Javaの基本文法、オブジェクト指向プログラミングの基礎、クラス・メソッド42
JAVA応用演習継承、抽象クラスとインターフェイス、例外処理、クラスの活用方法54

京都府立京都高等技術専門校 システム設計科

京都府で職業訓練のプログラミングコース・プログラマー講座では、京都府立京都高等技術専門校のWEBデザイン・システム設計科で、IT技術者として必要な基礎知識全般を評価する「基本情報技術者試験」や、プログラミング能力を評価する「Oracle 認定Java Silver」などの合格を目指して、講義と問題演習を通して習得します。

京都府京都市伏見区竹田流池町121-3

TEL:075-642-4451

グループ課題では指導員を「顧客」と見立て、業務を想定した課題が出されます。システム開発では、顧客の要望を聞き取ってどのような機能が必要かを見極めながら、設計や開発を行う必要があります。実習ではグループ内や指導員との話し合いを通して、相手の要望を理解するためのコミュニケーション能力向上を図ります。

システム開発で必要とされるスケジュール管理能力の向上

システム開発では納期を守ることが求められます。グループ課題では、1カ月~12カ月程度の期間でシステム開発を行います。納期(課題終了日)に間に合わせるため、スケジュール管理ソフトを用い、事前に計画を行い、実際の作業の遅れを判断しながら実習を進めていきます。

システムエンジニアとして求められる専門知識と応用力の習得

システムエンジニアに求められている知識は、設計やプログラミングの能力だけでなく、インターネットやデータベース、顧客の業務で用いられる知識など多岐にわたります。訓練では資格取得の学習を通じて習得した専門知識をグループ課題等で利用できる応用力も習得していきます。

訓練内容(Webシステム開発実習・制御プログラミング実習)

主要科目

学科実技
情報工学概論情報処理システム概論情報システムセキュリティ概論オペレーティングシステムハードウェア概論ネットワーク概論プログラミング論システム工学プログラミング基本実習プログラム設計実習システム設計実習業務分析実習ネットワーク構築実習Webシステム開発実習制御プログラミング実習修了製作実習

Webシステム開発実習,業務分析実習(オンラインショッピングサイト構築)

インターネット上で買い物などができるオンラインショッピングサイトの構築を行います。既存のオンラインショッピングサイトを顧客の要望に応じて改修を行う課題を通して、オンラインショッピングサイト構築技術だけでなく、顧客の業務を分析して必要な機能を追加する技術も習得します。

制御プログラミング実習(ETロボコン,ロボット制御)

訓練ではロボットにプログラムして動作させるだけでなく、顧客からの要望に基づいて機能を洗い出し、設計書にまとめます。また、環境(照明の明るさの違いなど)に左右されずロボットが正確に動くようにテストを何回も繰り返し、動作の信頼性や品質を保証します。

学科,プログラミング基本実習(資格対策)

IT技術者として必要な基礎知識全般を評価する「基本情報技術者試験」とプログラミング能力を評価する「Oracle 認定Java Silver」の合格を目標として、講義と問題演習を通して取り組んでいます。訓練生によっては、さらに上位資格にもチャレンジして、合格している者もいます。

京都府立京都高等技術専門校の費用

募集訓練科および募集定員等

訓練科名訓練
期間
応募資格一次
募集定員
二次
募集定員
三次
募集定員
総定員
システム設計科2年高卒以上10名程度5名程度5名程度20名

応募手続における提出書類と費用

訓練科名提出書類入校選考料
システム設計科入校願書返信用封筒1枚高等学校等卒業を証明するもの2,200円(京都府収入証紙を入校願書の所定欄に貼付)

二次、三次募集の募集定員は、定員充足状況により変更になる場合があります。

授業料等

授業料(年額)118,800円(3期に分けて納入)

入校料5,650円

また、学資困難者、障害者手帳所持者、雇用保険・訓練手当受給者には、授業料の減免措置があります。申請が必要であり、書面審査で決定。

実費負担金

入校時及び進級時に個人所有の工具、教科書、作業服等の実費が必要です。個人道具・参考書を希望される方は、別途購入費用が必要です。

訓練科名1年次2年次
システム設計科82,000円

Javaを学ぶ理由

プログラミング言語のJavaは、1996年にJava1.0がリリースされて以来、20数年経た現在でもWebシステムを中心にさまざまなシステムで利用されている言語です。歴史が古く「枯れた言語」と言われることもあるJavaですが、システムの基幹部分は多言語に奪われたとしても、まだまだユーザーインターフェースなどの部分で利用され続けている言語なのです。

プログラマー・システムエンジニアとして活躍していくには、PHP・Ruby/Ruby on Rails・Pythonといった基幹部分を動かす言語の習得は必要になりますが、未経験からIT業界に転職するスタート言語としてJavaの習得は、IT業界や業務システムを身近に感じることができ、より高度なシステム開発・システム運用を目指すきっかにできると思います。

Javaの得意分野

Javaが最も得意としていて、実際によく使われているのが企業の業務を動かすためのシステムです。銀行でお金を振り込む、宅急便で荷物を送るといった時、情報を管理するシステムが動きますが、そういった業務システムにはJavaで書かれたものが多いです。

また、スマホからインターネットにアクセスしたり、アプリからWEBサービスを利用するといった時に動いているシステムにもJavaが使われています。検索サイトやSNS、ショッピングサイトなどのインターネットの向こう側では多くのJavaプログラムが動いているのです。

就職支援 転職面接指導・求人閲覧応募

就職支援職務経歴書・履歴書の作成指導、面接指導8時間

プログラマーやシステムエンジニアのお仕事

Webアプリケーションエンジニア

管理画面やその周辺の開発や、自社メディアのシステム開発を行っており、設計から開発、または開発の管理、リリース、そしてシステム運用までを一貫して行っています。関連部署からの機能要望を実装していくことも多いですが、システム側でも機能改善や機能追加を積極的に行っているため、自らユーザー目線に立ち開発していく事が可能。

開発環境 Java、JavaEE、Spring Boot、Ruby on Rails、Laravel、CakePHP、Oracle、MySQLGitHubEnterprise、Slack、Trac。開発環境はWindows 10 もしくは、Mac を選択。

歓迎されるスキル・経験 WEBフレームワークを用いたWebアプリケーションの開発経験
RDBMSの利用経験、詳細設計、開発、テストの経験

バックエンドシステム開発エンジニア

広告配信・トラッキング・DBなどバックエンドシステムの設計・開発・運用。
・既存システム(広告データ配信、売上トラッキング)のエンハンス
・基幹データを用いたレポートデータ作成や分析
・その他バックエンドシステム全般に関わる運用業務(保守、障害対応)
DevOps環境でシステム全般に渡り関わる事ができ、開発は仕様提案からスケジュール管理リリースまで、裁量を持って決めていく事が可能。

開発環境 Scala、Java、Bash、JavaScript、Oracle、MySQL、mongodb、Redshift、Tresuredata、GitHubEnterprise、Slack、Trac

歓迎されるスキル・経験 なんらかの開発経験

インフラエンジニア

サービスの運用・サーバー構築・ネットワーク機器の運用・AWSの運用管理・インシデント管理・外部ベンダ調整管理・大量データ分析。得意分野についてはもちろん、未経験の分野プロダクトについても学習できるよう業務配分。

仮想基盤(クラウド、オンプレミス)・OS・ミドルウェア・サービス監視・サービス稼働分析など
すべてのフェーズに携わっていく点が、インフラエンジニアのポイント。

運用環境 Linux、Solaris、VMware、AWS、Oracle、MySQL、MongoDB、Aurora、Redshift、TresureData、Fluentd、Apache、Nginx、Nagios、Cacti、Zabbix、Ansible、Cisco、YAMAHA、IPCOM、VPC、DirectConnect、GitHub Enterprise、Slack、Trac

歓迎されるスキル・経験 UNIX/Linuxオペレーションに関するスキル、OS、ミドルウェアの知識、DB・SQLの知識、AWSなどクラウドの知識
VMware(vCenter)の知識・経験、Linuxサーバー上で動作するバッチやシェルの開発・運用経験
業務でのプログラミングの経験。

職業訓練と雇用保険の失業給付(基本手当・受講手当・通所手当)

基本手当とは

雇用保険の被保険者の方が離職し、失業中の生活を心配しないで、新しい仕事を探し、1日も早く再就職するために支給されるものです。雇用保険の一般被保険者に対する求職者給付の基本手当の所定給付日数(基本手当の支給を受けることができる日数)は、受給資格に係る離職の日における年齢、雇用保険の被保険者であった期間及び離職の理由などによって決定され、90日~360日の間でそれぞれ決められます。

受給期間の延長とは

失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険(雇用保険)の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません

この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。

  1. 訓練などを受けるために待機している期間
  2. 訓練などを受講している期間(最長で2年)
  3. 訓練などの終了後に再就職が困難な期間(最長30日)

職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、若年層向けのコースには1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。

受講手当とは

受講手当は、受給資格者が公共職業安定所長の指示した公共職業訓練等を受ける場合に支給されます。支給の対象となるのは、基本手当の支給の対象となる日のうち公共職業訓練等を受けた日です。

受講手当の日額は500円です。受講手当の上限額は20,000円です。

通所手当とは

通所手当は、受給資格者の住所又は居所から公共職業訓練等を行う施設へ通所するために交通機関、自動車等を利用する場合に支給されます。

通所手当の月額は通所方法によりますが、最高42,500円までです。

支給対象にならない日がある月については日割により減額して支給されます。

求職者支援訓練も対象に(令和4年7月1日から)

令和4年7月1日から、雇用保険の受給資格者に対して公共職業安定所長が受講を指示する公共職業訓練等の対象に「求職者支援訓練」が追加されました。
これによって、令和4年7月1日以降、雇用保険の受給資格者が求職者支援訓練の受講を開始する場合、訓練実施期間中に訓練延長給付(受給期間の延長)及び技能習得手当等(受講手当・通所手当)を受給することができるようになりました。

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