島根県で2年間の職業訓練（長期高度人材育成コース）では、ITスペシャリスト養成科を学校法人斐川コア学園出雲コアカレッジ（出雲市斐川町富村1000-8 ） に委託して実施しています。コンピュータの深い知識を身につけ、高度な国家資格を取得し、プログラマーやシステムエンジニアなどの「ITスペシャリスト」を目指す訓練です。
ITスペシャリスト養成科 学校法人斐川コア学園出雲コアカレッジ
| 訓練 科名 | ITスペシャリスト養成科（学校法人斐川コア学園出雲コアカレッジ） システムエンジニアコース 定員６名・ITビジネスコース 定員３名 |
| 訓練 場所 | 学校法人斐川コア学園出雲コアカレッジ（出雲市斐川町富村1000-8 ） |
| 費用 | 入学金・授業料免除 システムエンジニアコース テキスト代等：142,000円程度（1年次75,000円程度、2年次67,000円程度） ※資格試験の受験費用含まない。教育訓練給付金制度対象の学科（コース）です。 ITビジネスコース テキスト代等：124,000円程度（1年次75,000円程度、2年次51,000円程度） ※資格試験の受験費用含まない。 |
| 選考 | 選考場所 島根県立東部高等技術校（出雲市長浜町3057-11） 入校検定 入校検定の内容は、筆記試験（国語・数学）、面接試験 結果通知： 各受検者あてに郵送（合格発表日投函） |
情報システム関係訓練は、ほかに、学校法人坪内学園専門学校松江総合ビジネスカレッジIT学科（松江市東朝日町74）で実施されます。
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カリュキュラム
システムエンジニアコース
コンピュータの深い知識を身につけ、高度な国家資格を取得し、プログラマーやシステムエンジニ
アなどの「ITスペシャリスト」を目指す訓練です。
講義 情報処理試験対策、基本情報対策、アルゴリズム、セキュリティ など
実技演習 Ｃ言語プログラミング、Javaプログラミング、Ruby実習、サーバ構築、データベース構築 など
取得できる資格
応用情報技術者試験・基本情報技術者試験（各 5,700円）、Ruby技術者認定試験（Silver：8,250円)、
基本情報技術者試験講座修了試験（2,000円）、C言語プログラミング能力認定試験（2級：6,400円、3級：5,200円）、Accessビジネスデータベース技能認定試験（3級：5,900円）、Webクリエイター能力認定試験（スタンダード：5,900円）
ITビジネスコース
ITアプリケーションの利活用やコンピュータ関連機器の利用技術を学び、ビジネスに必要なコミュニケーション力を身に付け「実務に即した技能で就職」を目指す訓練です。
講義 情報処理試験対策、商業簿記、セキュリティ、資格試験対策、アルゴリズム など
実技演習 ホームページ作成、画像編集、Illustrator実習、マルチメディア実習、Webプログラミング など
ITパスポート試験（5,700円）、Webクリエイター能力認定試験（スタンダード：5,900円）、
日商簿記検定（3級：2,850円）、コンピュータサービス技能評価試験ワープロ部門・表計算部門（各 5,350円）、Accessビジネスデータベース技能認定試験（3級：5,900円）
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学校法人斐川コア学園出雲コアカレッジ アクセス
学校法人斐川コア学園出雲コアカレッジ（出雲市斐川町富村1000-8 ）
専門学校・短期大学に入校する長期高度人材育成コースとは
長期高度人材育成コースとは、保育士などの国家資格を取得するために専門学校・短期大学に入校し、大半のコースでは一般学生とともに、学科と実技を２年間（１年間コースもあり）かけて受講することで、国家資格取得や高い職業能力を習得し正社員就職を目指す職業訓練（ハロートレーニング）です。
対象となる方は、概ね55歳未満の方で、非正規雇用でお仕事をされていた方や、出産・育児等でお仕事にブランクがある方等です。
受講料無料ですが、テキスト代・実習演習材料費等（コースにより数万円から十数万円など）は自己負担となります。
また、訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、条件を満たす方は「失業保険の受給期間の延長」の対象になります。
４月入校の職業訓練ですが、都道府県によっては数ヶ月前（１２月ごろ）からの募集・選考もあるため、在職中の方も応募可能ですが、入校日前に離職していることが必要です。
失業保険の受給期間の延長
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 公共職業訓練などを受けるために待機している期間
- 公共職業訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 公共職業訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
公共職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、国家資格等を取得するために1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて公共職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。