新潟県で2年間の職業訓練（長期高度人材育成コース）では、栄養士養成科を悠久山栄養調理専門学校（新潟県長岡市中沢４丁目４０３−１）に委託して実施しています。２年間で栄養士(国家資格）取得ができます。食全般の知識技能を身につけ、栄養士としての活躍をめざします。
栄養士養成科 悠久山栄養調理専門学校
栄養士養成施設で栄養のプロをめざします！
２年間で栄養士(国家資格）取得ができます。食全般の知識技能を身につけ、栄養士としての活躍を
めざします。
| 訓練 科名 | 栄養士養成科 （悠久山栄養調理専門学校） ３名程度 |
| 訓練 期間 | 【２年間】 |
| 訓練 場所 | 悠久山栄養調理専門学校（新潟県長岡市中沢４丁目４０３−１） |
| 募集 対象 | １ハローワークで求職登録をされている概ね 55 歳未満の方 ２就業形態が有期労働契約など不安定就労の期間が長い又は出産・育児等により長期離職していた方 ３国家資格等高い知識及び技能を習得し正社員就職を希望する方 ４長期高度人材育成コースを修了し、対象資格等を取得する明確な意思を有する方 ５ハローワークでの、キャリアコンサルティングにより、受講の必要性が認められる方 訓練期間中、雇用保険受給者は、雇用保険基本手当等を受給することができます。 |
| 費用 | 入学金・授業料は無料です。 ただし、教科書、実習着、包丁等の諸経費が１年次２３万円程度、２年次6万円程度は自己負担。 |
| 選考 | 会場：新潟県立三条テクノスクール（三条市柳沢 353 番地２） 内容：筆記試験 20 分（中学校卒業程度の国語・数学）、面接試験 |
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カリキュラムや受講中の生活など
２年間で栄養士(国家資格）取得ができます。食全般の知識技能を身につけ、栄養士としての活躍を
めざします あわせて介護初任者研修も受講、修了試験合格をもってこの資格もとれます。
国家試験は免除 卒業と同時に栄養士免許が与えられます。
栄養士の専門科目のほか、調理実習の時間を多く設定、専門調理師から学ぶ本格的な調理を学び、献立作成のスキルをアップします。
① 公共職業訓練受講者としての身分と専門学校本科生（一般学生）の両方の身分を持ちます。
卒業と同時に「公共職業訓練の修了証書」及び「専門学校の卒業証書」が授与されます。
② 専門学校本科生（一般学生）と同じカリキュラムで授業を受けます。
③ 授業時間は平日の昼間を基本とし、専門学校の時間表によります。実習の内容によっては開始や終了時刻は変わります。
④ 資格取得のための集中講義や補講を行う場合があります。
⑤ 休校日、長期休業（夏季、冬季、春季）なども基本的に専門学校の計画どおりです。
雇用保険受給資格者で受講指示を受けた方は、休校日・長期休業中も基本手当の支給対象となります。
⑥ 単位取得のため適宜試験などが行なわれます。（進級できない場合は、訓練受講者としては退校となります。また、コースによっては目標資格の取得ができないと判断された場合、退校となる場合があります。）
⑦ 学校行事にも参加しますが、遠方への修学旅行は求職中であることを考慮し任意とする予定です。
⑧ 就職活動は専門学校が直接受理した求人にも応募できます。
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悠久山栄養調理専門学校 アクセス
悠久山栄養調理専門学校（新潟県長岡市中沢４丁目４０３−１）
専門学校・短期大学に入校する長期高度人材育成コースとは
長期高度人材育成コースとは、保育士などの国家資格を取得するために専門学校・短期大学に入校し、大半のコースでは一般学生とともに、学科と実技を２年間（１年間コースもあり）かけて受講することで、国家資格取得や高い職業能力を習得し正社員就職を目指す職業訓練（ハロートレーニング）です。
対象となる方は、概ね55歳未満の方で、非正規雇用でお仕事をされていた方や、出産・育児等でお仕事にブランクがある方等です。
受講料無料ですが、テキスト代・実習演習材料費等（コースにより数万円から十数万円など）は自己負担となります。
また、訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、条件を満たす方は「失業保険の受給期間の延長」の対象になります。
４月入校の職業訓練ですが、都道府県によっては数ヶ月前（１２月ごろ）からの募集・選考もあるため、在職中の方も応募可能ですが、入校日前に離職していることが必要です。
失業保険の受給期間の延長
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 公共職業訓練などを受けるために待機している期間
- 公共職業訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 公共職業訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
公共職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、国家資格等を取得するために1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて公共職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。