ポリテクセンター佐賀 電気設備施工科
訓練の概要（訓練により習得できる技能）
電気設備施工科では、建物の電気周りの施工（電気工事）作業で一般的なケーブル配線工事や管工事などの基本技能を柱として、火災報知機などの防災設備やエアコン設置工事などの設備工事の基本技能や電気関連特有の考え方を身につけて、受講者の皆さんが希望する仕事にスムーズに入っていけるよう訓練を行っています。そのため当科では、訓練修了時の目標人材像を2つ設定し、幅広い電気関連の仕事に対応できるようにしています。
訓練全体（6ヶ月間）の目標人材像（訓練目標）
電気設備図面が読め、電気工事作業の基本や電気設備工事の基本作業ができる。
防災設備や配電盤などの電気設備の施工や点検ができる。
総訓練時間
680時間程度
＝PR＝ 全国２３校舎、週１回６か月間 ヒューマンアカデミー【CAD講座】
製図やデザインを全国２３校舎で学べ、圧倒的なCAD試験合格実績＆就職フォローで安心の転職！！CADでは最もポピュラーな「CAD利用技術者試験」の対策講座でもありますので、より良い条件で働きたい方、資格を取ってスキルアップされたい方に最適な講座です。【無料説明会】各校舎では、校舎での説明会の他に、オンラインや電話での個別説明会も開催。
ヒューマンアカデミー CAD講座
訓練内容 電気設備工事、シーケンス制御など
１．電気設備工事１
電気工事を行う上では、色々な知識や技能が必要です。
ここでは、電気理論の基本や各種法律、配線図の読み方、工具の使い方などの電気工事に関する基礎的な技能・技術を学びます。
２．電気設備工事2
電気工事を行う建物に応じて、色々な工事方法があります。
ここでは、木造や鉄筋コンクリート造などの建物を想定して、ケーブル・金属管・合成樹脂管・金属線ぴ・リモコンなど各種工事について実習を通して学びます。
３．電気設備工事3
電気工事の総まとめとして、模擬家屋に電気工事を行います。現場に近い本格的な実習を通して、より実践的な技能・技術を学びます。また、電気図面を作成するために必要なＣＡＤの基本操作も学びます。
４．シーケンス制御
信号機やエスカレータ、エレベータなどはどのような仕組みで動いているのでしょうか。
ここでは、各種機械を電気で制御する仕組みを理解するために必要な技能・技術を学びます。
５．ＰＣ制御と防災設備工事
シーケンス制御の応用であるＰＬＣを用いて、より高度な制御を学びます。また、後半では建物の火災の際に作動する自動火災報知設備についての施工に関する技能・技術を学びます。
６．空調機器工事と情報活用
一般住宅で利用されるエアコンや太陽光発電設備に関する施工・保守点検についての技能・技術を習得します。また、文書作成や表計算ソフトを学ぶことで電気工事に必要な申請書等を作成する際に必要な技術も学びます。
訓練に関する職種と仕事内容
電気工事(屋内配線)
消防設備工事
ビル管理
空調設備工事
仕事内容
電気工事の仕事は電気配線図面に従って電気配線を行い、分電盤やコンセント・スイッチ、照明器具等を取付けて電気器具が使用できる状態にします。この電気工事は新築物件だけではなく、リニューアル工事やメンテナンス・修理なども含まれます。仕事内容は電線を接続やスイッチ等を取り付けるだけではなく、電線が通るための配管やダクトの施工など、建物の構造に応じた手法で工事を行います。そのため、炎天下や高所、天井裏・床下など様々な環境の下で仕事をすることになります。
電気は工事不良などがあると利用者が危険に晒される恐れがあります。そのため、電気工事作業者は最低限必要な資格を取得しておく必要があり、第二種電気工事士などの国家資格が用意されています。ただし、資格はあくまでも「作業の許可」であり、資格を取るだけでは仕事はできません。一番重要なのは現場経験を積むことです。現場で経験を積んでいくことで、将来的には現場で指揮をする立場や、施工管理技士と呼ばれる日程や資材、作業者の人数、積算等の様々な管理を行う仕事へとステップアップすることもできます。
＝PR＝ 週１回１１ヵ月間で技能検定２級取得！！ヒューマンアカデミー【ネイリスト講座】
全国２３校舎のヒューマンアカデミーは、ネイルスクール規模No.1。デザインスキルだけでなく、ネイリスト技能検定やJNAジェルネイル検定の対策講座もあり資格もバッチリ。北海道から沖縄まで全国どこでも通いやすいネイリスト講座で夢を叶えてプロのネイリストへ。
ヒューマンアカデミーの【ネイル講座】資料・説明会はコチラ
＝PR＝ 全国２３校舎、週１回６か月間 ヒューマンアカデミー【CAD講座】
製図やデザインを全国２３校舎で学べ、圧倒的なCAD試験合格実績＆就職フォローで安心の転職！！CADでは最もポピュラーな「CAD利用技術者試験」の対策講座でもありますので、より良い条件で働きたい方、資格を取ってスキルアップされたい方に最適な講座です。【無料説明会】各校舎では、校舎での説明会の他に、オンラインや電話での個別説明会も開催。
ヒューマンアカデミー CAD講座
ポリテクセンター佐賀 アクセス
電気工事士のお仕事（第二種電気工事士・第一種電気工事士）
電気工事士とは、電気設備の工事・取扱の際に必要な国家資格です。試験には学科試験(CBT/筆記)と技能試験があり、両方に合格することで、電気工事士資格を取得できます。
建設に係る電気工事
建設電気工事は、工場やビル、事業所、病院、住宅などのあらゆる建設物の屋内・屋外電気設備の設計や施工を行います。コンセントや照明器具の取り付けはもちろん、身近なところでは、エアコンの設置工事も電気工事士の資格がないと行うことができません。さらには、大型機器の制御回路のメンテナンスや変電設備の配線など、電気に係る様々な作業を行います。
建物を新築する際には、電気配線の設計・施工、配電盤や電気設備の設置を行うなど、電気に係る工事をゼロから行います。また、リフォームや改修工事では新たな配線や電気設備を追加する工事を行うなど、仕事の範囲は幅広く、多種多様な工事に関わります。
鉄道に係る電気工事
鉄道電気工事は、鉄道の安全な運行を支える仕事です。
鉄道に係る電気設備は実に多岐に渡ります。世界トップレベルの正確な運行が行われている日本の鉄道は、電車に電気を送る架線、運行を支える信号システム、踏切、駅の照明や通信設備だけでなく、電力を供給するための発電所や変電所など、多くの電気設備に支えられています。
これらの電気設備の施工や保守業務を行う仕事が鉄道電気工事です。
第二種電気工事士
工事できる範囲
一般住宅や小規模な店舗などの600ボルト以下で受電する設備の工事に従事できます。
免状取得条件・講習受講義務
第二種電気工事士試験（学科(筆記)・技能）に合格すれば、申請することで誰でも免状を取得することができます。また、第二種電気工事士の免状には有効期限はなく、一度取得すれば更新の必要はありません。
就職・転職状況
第二種電気工事士の募集はビルメンテナンスの仕事や一般の電気工事会社などでは第二種電気工事士を優遇して採用しているケースが見られます。年収は400万円台～500万円台の募集が多いようです。
第一種電気工事士
工事できる範囲
第二種電気工事士が行えるの範囲に加えて、最大電力500キロワット未満のビルや工場、大規模な店舗などの工事に従事できます。
免状取得条件・講習受講義務
免状申請には第一種電気工事士試験（学科(筆記)・技能）の合格に加え、3年以上の実務経験が必要となります。さらに、第一種電気工事士の免状にも、第二種同様有効期限はありませんが、5年に一度、定期講習を受講する法令上の義務があります。また、返納の制度は第一種電気工事士のみに設けられています。
就職・転職状況
第一種電気工事士資格保持者のの高年齢化が問題となっており、第一種電気工事士の資格を取得していることで条件のよい就職・転職の可能性が高くなります。
第一種電気工事士の保持者では、インフラ関連、公共工事関連での求人も多く、全体的に第二種電気工事士よりも年収は高く、経験次第で年収700万円～800万円という仕事も少なくありません。
職業訓練と雇用保険の失業給付（基本手当・受講手当・通所手当）
基本手当とは
雇用保険の被保険者の方が離職し、失業中の生活を心配しないで、新しい仕事を探し、1日も早く再就職するために支給されるものです。雇用保険の一般被保険者に対する求職者給付の基本手当の所定給付日数（基本手当の支給を受けることができる日数）は、受給資格に係る離職の日における年齢、雇用保険の被保険者であった期間及び離職の理由などによって決定され、90日～360日の間でそれぞれ決められます。
受給期間の延長とは
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 訓練などを受けるために待機している期間
- 訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、若年層向けのコースには1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。
受講手当とは
受講手当は、受給資格者が公共職業安定所長の指示した公共職業訓練等を受ける場合に支給されます。支給の対象となるのは、基本手当の支給の対象となる日のうち公共職業訓練等を受けた日です。
受講手当の日額は500円です。受講手当の上限額は20,000円です。
通所手当とは
通所手当は、受給資格者の住所又は居所から公共職業訓練等を行う施設へ通所するために交通機関、自動車等を利用する場合に支給されます。
通所手当の月額は通所方法によりますが、最高42,500円までです。
支給対象にならない日がある月については日割により減額して支給されます。
求職者支援訓練も対象に（令和４年７月１日から）
令和４年７月１日から、雇用保険の受給資格者に対して公共職業安定所長が受講を指示する公共職業訓練等の対象に「求職者支援訓練」が追加されました。
これによって、令和４年７月１日以降、雇用保険の受給資格者が求職者支援訓練の受講を開始する場合、訓練実施期間中に訓練延長給付（受給期間の延長）及び技能習得手当等（受講手当・通所手当）を受給することができるようになりました。
