東京都の職業訓練で歯科技工士科(2年間)は、新東京歯科技工士学校で、歯科技工士に必要な「知識・技術・態度」を基礎から養います。歯をつくる実習を中心としたカリキュラムで即戦力となれるように、業界が取り入れている最新のデジタル機器で学べます。
歯科技工士科2年コース 訓練内容
新東京歯科技工士学校
所 在 地 :〒143-0016 東京都大田区大森北1丁目18−2
TEL:03-3763-2211
コース【学科・実技】の内容
職業人教育として必要とされる専門教育と人間教育を兼ね備えたキャリア教育を主軸にして、歯科技工士に必要な「知識・技術・態度」を基礎から養います。歯をつくる実習を中心としたカリキュラムで即戦力となれるように、業界が取り入れている最新のデジタル機器で学べます。また、歯科技工士国家試験対策授業や個別指導で高い合格率を維持継続しています。
受験できる関連資格
歯科技工士(国家資格)
目標とする人材像
歯科技工士の国家資格を取得し、業界が求める人材要件(知識・技術・人間性等)を修め、歯科技工企業・業界団体等で活躍できる歯科技工士
修了後の関連職種
職種
歯科技工士
主な訓練カリキュラム
学 科
〔810H〕
・情報技術基礎 ・外国語 ・造形美術概論 ・キャリアデザイン
・歯科技工学概論 ・歯科技工士関係法規 ・歯科臨床基礎
・歯の解剖学 ・顎口腔機能学 ・歯科理工学 ・有床義歯技工学
・歯冠修復技工学 ・矯正歯科技工学 ・小児歯科技工学
・スポーツ歯学入門 ・デジタル歯科技工入門・総合歯科技工入門
・インターンシップ ・総合歯科技工学
実 技
〔1,140H〕
・歯型彫刻基本・部分床義歯基礎実習 ・有床義歯基礎・総合実習
・全部床義歯基礎・総合実習 ・歯冠修復基礎・応用・総合実習
・矯正歯科技工実習 ・小児歯科技工実習 ・技工基本実習
・歯型彫刻基礎・応用 ・歯科技工実習総合 ・課題研究実習
・総合歯科技工実習 ・国際性講座
長期職業訓練(2年間)の費用・雇用保険等
費用
受講料は無料です。ただし教科書代や健康診断料等は、ご本人負担となります。
※自己負担額については、「実施施設案内」の《特記事項》に記載しているほか、補講や追試等により追加経費が発生する場合があります。詳細については、各実施施設へ直接お問合せください。
《自己負担額》
1 年次:約 390,000 円
2 年次:約 200,000 円
※上記金額には、実費分(健康管理費、教科書教材、資格試験受験料等)が
含まれています。ご不明点は、見学会にてお問合せください。
雇用保険等
(1)訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、公共職業安定所長の受講指示を受けて受講される方は、訓練期間中、雇用保険の失業給付(基本手当、受講手当、通所手当)が支給されます(詳しくは、住所地を管轄するハローワーク(公共職業安定所)へお尋ねください)。
(2)雇用保険失業給付の受給資格がない方で、一定の要件を満たす場合は、国の求職者支援制度による職業訓練受講給付の対象となる場合があります。給付を受けながら訓練受講を希望される方は、ハローワークへ事前に相談の上、お申込みください(詳細は、ハローワークへお問合せください)。
専門学校・短期大学に入校する長期高度人材育成コースとは
長期高度人材育成コースとは、保育士などの国家資格を取得するために専門学校・短期大学に入校し、大半のコースでは一般学生とともに、学科と実技を2年間(1年間コースもあり)かけて受講することで、国家資格取得や高い職業能力を習得し正社員就職を目指す職業訓練(ハロートレーニング)です。
対象となる方は、概ね55歳未満の方で、非正規雇用でお仕事をされていた方や、出産・育児等でお仕事にブランクがある方等です。
受講料無料ですが、テキスト代・実習演習材料費等(コースにより数万円から十数万円など)は自己負担となります。
また、訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、条件を満たす方は「失業保険の受給期間の延長」の対象になります。
4月入校の職業訓練ですが、都道府県によっては数ヶ月前(12月ごろ)からの募集・選考もあるため、在職中の方も応募可能ですが、入校日前に離職していることが必要です。
失業保険の受給期間の延長
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険(雇用保険)の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 公共職業訓練などを受けるために待機している期間
- 公共職業訓練などを受講している期間(最長で2年)
- 公共職業訓練などの終了後に再就職が困難な期間(最長30日)
公共職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、国家資格等を取得するために1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて公共職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。