東京都の職業訓練でゲームクリエイター学科（２年間）は、中央情報学園早稲田文理専門学校で、新たなエンターテインメントを作り出す基盤として注目されている AI 等の最新技術の動向を学び、修得したスキルを活用して各自が作品を制作し、就職活動に繋げます。
ゲームクリエイター学科２年コース 訓練内容
学校法人中央情報学園早稲田文理専門学校 2 号館
所 在 地 ：〒171-0033 東京都豊島区高田２丁目８−６
ＴＥＬ：03-5960-2611
コース【学科・実技】の内容
ゲーム業界に就職するために必要とされる知識やスキル（職種別：プログラマー、デザイナー）を身に付け、新たなエンターテインメントを作り出す基盤として注目されている AI 等の最新技術の動向を学び、修得したスキルを活用して各自が作品を制作し、就職活動に繋げます。
受験できる関連資格
①文部科学省後援 情報検定 情報活用試験 3 級
②一般社団法人日本ディープラーニング協会 G 検定
目標とする人材像
エンターテインメント・センスがあり、ゲームクリエイター業界で活躍できる人材
修了後の関連職種
《ゲーム専攻》
ゲームプログラマー、Unity エンジニア、システムエンジニア 等
3DCG デザイナー、2DCG デザイナー、エフェクトデザイナー 等
《AI 専攻》
AI ビジネスデザイナー、AI エンジニア 等
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主な訓練カリキュラム
学 科
〔792H〕
・ビジネスコミュニケーション ・情報リテラシー
・キャリアデザイン ・プロジェクトマネジメント
・プログラミング技術 ・デザイン技術
【ゲーム専攻】・ゲームデザイン ・ゲームディレクション
【AI 専攻】・AI ビジネスモデル ・数理統計学
実 技
〔936H〕
・CG 制作Ⅰ ・ゲームエンジン開発 ・ゲーム制作
・卒業制作
【ゲーム専攻】 ・CG 制作Ⅱ
【AI 専攻】 ・AI プログラミング
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長期職業訓練（２年間）の費用・雇用保険等
費用
受講料は無料です。ただし教科書代や健康診断料等は、ご本人負担となります。
※自己負担額については、「実施施設案内」の《特記事項》に記載しているほか、補講や追試等により追加経費が発生する場合があります。詳細については、各実施施設へ直接お問合せください。
《自己負担額》
1 年次：約 45,000 円（テキスト代等）
2 年次：約 45,000 円（テキスト代等）
※各種証明書発行代、就職対策諸費、
個人で使用するノートパソコンの周
辺機器等は実費となります。
雇用保険等
(１)訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、公共職業安定所長の受講指示を受けて受講される方は、訓練期間中、雇用保険の失業給付（基本手当、受講手当、通所手当）が支給されます（詳しくは、住所地を管轄するハローワーク（公共職業安定所）へお尋ねください）。
(２)雇用保険失業給付の受給資格がない方で、一定の要件を満たす場合は、国の求職者支援制度による職業訓練受講給付の対象となる場合があります。給付を受けながら訓練受講を希望される方は、ハローワークへ事前に相談の上、お申込みください（詳細は、ハローワークへお問合せください）。
専門学校・短期大学に入校する長期高度人材育成コースとは
長期高度人材育成コースとは、保育士などの国家資格を取得するために専門学校・短期大学に入校し、大半のコースでは一般学生とともに、学科と実技を２年間（１年間コースもあり）かけて受講することで、国家資格取得や高い職業能力を習得し正社員就職を目指す職業訓練（ハロートレーニング）です。
対象となる方は、概ね55歳未満の方で、非正規雇用でお仕事をされていた方や、出産・育児等でお仕事にブランクがある方等です。
受講料無料ですが、テキスト代・実習演習材料費等（コースにより数万円から十数万円など）は自己負担となります。
また、訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、条件を満たす方は「失業保険の受給期間の延長」の対象になります。
４月入校の職業訓練ですが、都道府県によっては数ヶ月前（１２月ごろ）からの募集・選考もあるため、在職中の方も応募可能ですが、入校日前に離職していることが必要です。
失業保険の受給期間の延長
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 公共職業訓練などを受けるために待機している期間
- 公共職業訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 公共職業訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
公共職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、国家資格等を取得するために1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて公共職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。