＝PR＝ 週１回６か月間で学ぶヒューマンアカデミー【CAD講座】
製図やデザインを全国２３校舎で学べ、圧倒的なCAD試験合格実績＆就職フォローで安心の転職！！CADでは最もポピュラーな「CAD利用技術者試験」の対策講座でもありますので、より良い条件で働きたい方、資格を取ってスキルアップされたい方に最適な講座です。【無料説明会】各校舎では、校舎での説明会の他に、オンラインや電話での個別説明会も開催。
ヒューマンアカデミー CAD講座
ポリテクセンター鳥取 電気設備技術科
第二種電気工事士の資格が取得しやすいコースです。法令により電気工事は無資格で行ってはならないと定められており、この資格の取得は就職に大いに役立ちます。
希望者には訓練終了後、電気工事士の資格取得に向けたアドバイスや、技能指導を行っています。
4月生については、約2週間の職場体験を選択可能なコースとなっており、実際の仕事現場を体験することができます。
訓練全体(6ヵ月間)の目標人材像(訓練目標)
電気設備工事ができる。
シーケンス制御及びPC制御回路の設計・施工ができる。
総訓練時間
670時間
訓練内容 空調機器工事・電灯配線工事・消防設備工事など
1. 一般用電気設備工事 I
一般用電気工作物に必要な法令や屋内配線図の見方・書き方を理解し、テスタや絶縁抵抗計などの計器の測定法を習得します。
スイッチやコンセント、ペンチや電工ナイフといった器工具の使用方法を理解し、ケーブル配線施工に必要な知識と技能を習得します。
2. 一般用電気設備工事 II
電気設備工事に不可欠の金属管、可とう電線管、金属線ぴ、合成樹脂管工事の施工方法についての知識と技能を習得します。
複数回路の一括と個別制御を両立させるリモコン配線と、屋内配線をする上で重要な役割を担っている引き込み口配線についての知識と技能を習得します。
3. 空調機器工事・電灯配線工事
空冷式エアコンの仕組み、室内機・室外機の取付け及び試運転、調整方法などを習得します。
屋内配線図を理解し、模擬家屋及び太陽光発電システムを使用した配線実習を行う事により、実践に近い訓練を行います。
4. シーケンス制御 I
シーケンス図の読み書きができると共に、制御機器の構造と機能を理解し、回路設計・配線作業により、電動機を制御する技術を習得します。
5. シーケンス制御 II
プログラマブルコントローラー（PLC）と呼ばれる制御装置を用い、ラダー図（PLCで採用されているプログラミング言語）を利用して回路設計を行い、電動機などの負荷装置を制御する知識を習得します。
機器の取り付け、ダクト配線及び束配線などの知識と技能を習得します。
6. 消防設備工事・CAD活用技術 II（電気設備）
消防設備に関する消防法、各種構造及び設置基準を理解すると共に、設計・施工・点検方法を習得します。
Jw_cadを使用し、コマンド操作や図形の編集などを行い、屋内配線図の作成に関する技術を習得します。
訓練に関する職種と仕事内容
電気工事作業者の仕事
電気工事作業者は、建物を建設する時に電気の配線を行い、分電盤やコンセント、照明器具などを取付けて、電気が使える状態を作ります。また、修理や修復工事も行います。 そして、設計図を基に電線を通す配管と配線を作ります。木造建造物の場合は、天井や壁に主な配管を行い、そこからコンセントやスイッチに通じる配線を行い、作業が終わると、誤りがないか確認や試験を行います。 作業は、災害の発生を防ぐための安全法令や基準を守らなければなりません。また、一般的に通常、数人のグループで行われるため、相互のコミュニケーションが重要です。 現場では、天井裏や床下での作業、ビルの場合は、高所での野外作業や、厳しい気象条件の中で行う場合もあります。
＝PR＝ 株式投資スクール【ファイナンシャルアカデミー】無料体験
【NISA丸わかり無料体験セミナー】株式投資や投資信託で得た利益が非課税になるNISA制度。2024年からは「新NISA」として生まれ変わり、制度が恒久化するとともに大幅に拡充されます。【ファイナンシャルアカデミー】2002年の創立以来、東京校・ニューヨーク校・オンライン校を通じて、21年間で累計72万人の方が、お金の貯め方、使い方といった身近な生活のお金から、会計、経済などの学問的視点、株式投資や不動産投資などの資産運用まで、独自のカリキュラムで体系的に学んでいます。
株式投資を学ぶならファイナンシャルアカデミー
ポリテクセンター鳥取 アクセス
電気工事士のお仕事（第二種電気工事士・第一種電気工事士）
電気工事士とは、電気設備の工事・取扱の際に必要な国家資格です。試験には学科試験(CBT/筆記)と技能試験があり、両方に合格することで、電気工事士資格を取得できます。
建設に係る電気工事
建設電気工事は、工場やビル、事業所、病院、住宅などのあらゆる建設物の屋内・屋外電気設備の設計や施工を行います。コンセントや照明器具の取り付けはもちろん、身近なところでは、エアコンの設置工事も電気工事士の資格がないと行うことができません。さらには、大型機器の制御回路のメンテナンスや変電設備の配線など、電気に係る様々な作業を行います。
建物を新築する際には、電気配線の設計・施工、配電盤や電気設備の設置を行うなど、電気に係る工事をゼロから行います。また、リフォームや改修工事では新たな配線や電気設備を追加する工事を行うなど、仕事の範囲は幅広く、多種多様な工事に関わります。
鉄道に係る電気工事
鉄道電気工事は、鉄道の安全な運行を支える仕事です。
鉄道に係る電気設備は実に多岐に渡ります。世界トップレベルの正確な運行が行われている日本の鉄道は、電車に電気を送る架線、運行を支える信号システム、踏切、駅の照明や通信設備だけでなく、電力を供給するための発電所や変電所など、多くの電気設備に支えられています。
これらの電気設備の施工や保守業務を行う仕事が鉄道電気工事です。
第二種電気工事士
工事できる範囲
一般住宅や小規模な店舗などの600ボルト以下で受電する設備の工事に従事できます。
免状取得条件・講習受講義務
第二種電気工事士試験（学科(筆記)・技能）に合格すれば、申請することで誰でも免状を取得することができます。また、第二種電気工事士の免状には有効期限はなく、一度取得すれば更新の必要はありません。
就職・転職状況
第二種電気工事士の募集はビルメンテナンスの仕事や一般の電気工事会社などでは第二種電気工事士を優遇して採用しているケースが見られます。年収は400万円台～500万円台の募集が多いようです。
第一種電気工事士
工事できる範囲
第二種電気工事士が行えるの範囲に加えて、最大電力500キロワット未満のビルや工場、大規模な店舗などの工事に従事できます。
免状取得条件・講習受講義務
免状申請には第一種電気工事士試験（学科(筆記)・技能）の合格に加え、3年以上の実務経験が必要となります。さらに、第一種電気工事士の免状にも、第二種同様有効期限はありませんが、5年に一度、定期講習を受講する法令上の義務があります。また、返納の制度は第一種電気工事士のみに設けられています。
就職・転職状況
第一種電気工事士資格保持者のの高年齢化が問題となっており、第一種電気工事士の資格を取得していることで条件のよい就職・転職の可能性が高くなります。
第一種電気工事士の保持者では、インフラ関連、公共工事関連での求人も多く、全体的に第二種電気工事士よりも年収は高く、経験次第で年収700万円～800万円という仕事も少なくありません。
職業訓練と雇用保険の失業給付（基本手当・受講手当・通所手当）
基本手当とは
雇用保険の被保険者の方が離職し、失業中の生活を心配しないで、新しい仕事を探し、1日も早く再就職するために支給されるものです。雇用保険の一般被保険者に対する求職者給付の基本手当の所定給付日数（基本手当の支給を受けることができる日数）は、受給資格に係る離職の日における年齢、雇用保険の被保険者であった期間及び離職の理由などによって決定され、90日～360日の間でそれぞれ決められます。
受給期間の延長とは
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 訓練などを受けるために待機している期間
- 訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、若年層向けのコースには1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。
受講手当とは
受講手当は、受給資格者が公共職業安定所長の指示した公共職業訓練等を受ける場合に支給されます。支給の対象となるのは、基本手当の支給の対象となる日のうち公共職業訓練等を受けた日です。
受講手当の日額は500円です。受講手当の上限額は20,000円です。
通所手当とは
通所手当は、受給資格者の住所又は居所から公共職業訓練等を行う施設へ通所するために交通機関、自動車等を利用する場合に支給されます。
通所手当の月額は通所方法によりますが、最高42,500円までです。
支給対象にならない日がある月については日割により減額して支給されます。
求職者支援訓練も対象に（令和４年７月１日から）
令和４年７月１日から、雇用保険の受給資格者に対して公共職業安定所長が受講を指示する公共職業訓練等の対象に「求職者支援訓練」が追加されました。
これによって、令和４年７月１日以降、雇用保険の受給資格者が求職者支援訓練の受講を開始する場合、訓練実施期間中に訓練延長給付（受給期間の延長）及び技能習得手当等（受講手当・通所手当）を受給することができるようになりました。
