国際総合ビューティーカレッジ（横浜市中区長者町9-175 第10吉田興産ビル6階）の美容師科では、国家試験取得後 美容室、マツ毛エクステサロン、ブライダル、美容介護への就職を目指します。ヘアーだけでなくトータルビューティーが提供できる人材を目指します。
国際総合ビューティーカレッジ 美容師科２年コース（長期職業訓練）
住所：神奈川県横浜市中区長者町9-175 第10吉田興産ビル6階
TEL：045-212-3220
＝PR＝ 週１回３か月間のネイリスト講座（ヒューマンアカデミー全国２７校舎で受付中）
ネイリスト技能検定やJNAジェルネイル検定の対策講座で、デザインスキルだけでなく資格もバッチリ。全国規模のコンテストにも受講生・修了生が多数出場。【無料説明会】各校舎では、校舎での説明会の他に、オンラインや電話での個別説明会も開催。
ヒューマンアカデミー【ネイリスト講座】資料・説明会はコチラ
美容師科２年コース 訓練内容
訓練目標
〇国家試験取得後 美容室、マツ毛エクステサロン、ブライダル、美容介護への就職
を目指します。
〇ヘアーだけでなくトータルビューティーが提供できる人材を目指します。
学校の特色
〇国際総合ビューティーカレッジは、厚生労働省認可の美容師養成施設です。
〇この養成施設は、神奈川県内の美容室経営者が集まり、美容教育は美容師の手
で！という理念のもと設立されました。
〇美容師国家試験合格はもとより、美容室の現場で通用する実践教育を中心にカリ
キュラムを組み高い技術教育を行っております。
〇総合美容を目標とした資格取得により現代の美容ニーズにあった指導を行います。
関連資格
〇美容師
〇ジェルネイル検定
〇JECA日本まつげエクステンション認定機構 安全技術士資格
〇ヘアケアマイスター検定（任意） 〇ネイル検定（任意）
訓練内容
| 学 科 | 国家試験取得のための必須科目（美容保健、香粧品化学等）を試験対策を含めて勉強します。また選択科目としてモード論、ヘアケアマイスターなどファッションや深い毛髪知識など学び応用力を付けていきます。 |
| 実 技 | 基本実習は国家試験合格のために習得。他に実践技術としてカラー技術やコンテスト参加によりスタイリング技術を磨きます。 またパソコン技術、接客技術など就職後に即戦力となる時間を多く取っていることが特徴です。 |
| その他 | 就職支援（ジョブ・カードの作成支援、職務経歴書・履歴書等の作成指導、面接指導、キャリアコンサルティング) |
＝PR＝ 週１回３か月間のネイリスト講座（ヒューマンアカデミー全国２７校舎で受付中）
ネイリスト技能検定やJNAジェルネイル検定の対策講座で、デザインスキルだけでなく資格もバッチリ。全国規模のコンテストにも受講生・修了生が多数出場。【無料説明会】各校舎では、校舎での説明会の他に、オンラインや電話での個別説明会も開催。
ヒューマンアカデミー【ネイリスト講座】資料・説明会はコチラ
美容師科２年コース費用
≪教材費等負担額≫
1年次 約300,000円（教材費等）
2年次 約225,000円（残りの教材費等）
≪任意費用負担額≫
ヘアケアマイスター検定費用 3,300円
ネ イ ル 検 定 受 験 費 用 6,600 円
その他検定、行事費等 約30,000円
専門学校・短期大学に入校する長期高度人材育成コースとは
長期高度人材育成コースとは、保育士などの国家資格を取得するために専門学校・短期大学に入校し、大半のコースでは一般学生とともに、学科と実技を２年間（１年間コースもあり）かけて受講することで、国家資格取得や高い職業能力を習得し正社員就職を目指す職業訓練（ハロートレーニング）です。
対象となる方は、概ね55歳未満の方で、非正規雇用でお仕事をされていた方や、出産・育児等でお仕事にブランクがある方等です。
受講料無料ですが、テキスト代・実習演習材料費等（コースにより数万円から十数万円など）は自己負担となります。
また、訓練受講開始日において、雇用保険の受給資格のある方又は受給中の方で、条件を満たす方は「失業保険の受給期間の延長」の対象になります。
４月入校の職業訓練ですが、都道府県によっては数ヶ月前（１２月ごろ）からの募集・選考もあるため、在職中の方も応募可能ですが、入校日前に離職していることが必要です。
失業保険の受給期間の延長
失業保険をもらっている期間中にハローワークから紹介され公共職業訓練を受講すると失業保険（雇用保険）の受給期間は延長されます。原則として所定給付期間日数の2/3の受給日数を受け終わるまでに訓練を開始しないと訓練給付延長は受けられません
この訓練延長給付は、以下の3つの期間に適用されます。
- 公共職業訓練などを受けるために待機している期間
- 公共職業訓練などを受講している期間（最長で2年）
- 公共職業訓練などの終了後に再就職が困難な期間（最長30日）
公共職業訓練は3カ月、6カ月のコースが多く設定されていますが、国家資格等を取得するために1年または2年間受講するコースも開設されています。この制度を上手に利用すると、本来の所定給付日数が90日しかない人も元の日数に加えて公共職業訓練を受給する期間分だけ支給日数が延長されることになります。